私たちは故人の埋葬方法を、火葬を行い、遺骨を埋葬することが当たり前と考えてしまいますが、以前の日本では火葬ではなく土葬で故人を埋葬することが一般的でした。
このような事情から、現在でもこの火葬に対して違和感を覚える方は少なくありません。
そこで、ここでは土葬の歴史や特徴を解説しながら、「土葬のお墓に入る方法」「メリット・デメリット」「手続き方法」などについて解説します。
土葬とは
土葬には、「棺の中に遺体を入れその棺を土の中に埋葬する方法」と「遺体を直接土の中に埋める埋葬方法」の2種類があります。
古来の土葬ではまだ棺がなかったため、遺体の下半身を折り曲げた状態で直接土の中に埋葬する「屈葬」が取られていました。
これは、体を折り曲げることで邪悪な念が遺体に入らないとの願いを込めて行われ、棺の普及とともに「伸展葬」と呼ばれる体を仰向けにして棺に納める埋葬方法へと変化します。
なお、この棺は遺体を埋葬する地域によって次のように異なる特徴があります。
- 山間部：地盤が固く大きな穴が掘りづらいため、小さな穴でも埋葬できるよう遺体は膝を抱えた状態で土葬できる縦長の棺が使用された
- 農村部：地盤が柔らかく大きな穴が掘りやすいため、遺体を寝かせた状態で土葬できる横長の棺が使用された
土葬と宗教教義の関係性
土葬は、日本最古の書物である「日本書紀」の中でも記述があるように、長い歴史の中で行われてきた埋葬方法です。
しかし、仏教が大陸から伝来しその中で火葬が推奨されていたこともあり、土葬は一時的に廃れてしまいます。
この流れを受け、江戸時代には仏教とともに火葬は庶民の間にも広がりましたが、明治時代になるとこの状況は一変し今度は火葬が禁止されることになります。
これは、時の政府が神仏習合の慣習を禁止して仏教と神道を明確に区分するために、仏教的な火葬を禁止し神道的な土葬を奨励したことが要因です。
これにより、火葬は明治6年に全国的に禁止となりますが、その僅か2年後には墓地不足などを理由にこれまでの法律が見直され、再び火葬が解禁されるという変遷をたどります。
風習として引き継がれる土葬
奈良県の一部の地域では現在でも土葬の風習が残っているため、地域住民が独自の組織を作ってこの埋葬方法により故人を弔っています。
このように、現在の日本では火葬以外の埋葬方法として土葬をすることは可能です。
これは、墓地埋葬等に関する法律（墓埋法）の第2条において、埋葬について下記のように明言されているためです。
この法律で「埋葬」とは、死体を土中に葬ることをいう
この墓地埋葬等に関する法律では、埋葬するのは火葬後の遺骨ではなく死体と定義しています。
この解釈により、土葬は禁止されることなく現在でも行うことができるのです。
土葬と火葬の特徴の違い
ここまでは、土葬の歴史や現代の状況を解説してきましたが、この土葬にはどのような特徴があるのでしょうか？
ここでは、現代の埋葬方法である火葬とともに土葬の特徴を解説します。
土葬の特徴
先ほど解説したとおり、土葬は土の中に遺体をそのまま埋める方法と、棺に入れた遺体を詰める方法の2種類があります。
どちらの土葬を行う場合でも、野生動物が棺を掘り起こさないために2メートルほどの大きな穴を掘ることが特徴です。
土葬が多いのは神奈川県
冒頭の解説の中で、奈良県の一部では現在でも土葬が行われていると解説しましたが、現在最も土葬が行われている地域は神奈川県です。
2017年のデータになってしまいますが、この年に全国で土葬を行った方は389人であり、このうちの215人は神奈川県で土葬を行っています。
では、なぜ神奈川県で土葬が行われているのでしょうか？
実は、神奈川県で土葬を行った215人のうち209人は胎児です。
この胎児とは、お腹の中で4ヶ月以上成長した後に死産した赤ちゃんを指しています。
つまり、神奈川県では死産した胎児を土葬で埋葬する割合が高く、この結果神奈川県が最も土葬割合が高い地域となっているのです。
震災時には一時的に土葬を行う場合もあった
東北地方を襲った東日本大震災では、遺体の火葬が間に合わず、仮埋葬として一時的に土葬が行われた経緯があります。
この仮埋葬として行われた土葬の中では、土葬用の棺を用意することができずに火葬用の棺に遺体を収めたため、改葬時の遺体の損傷は激しく、作業状況は非常に過酷だったと伝えられています。
火葬の特徴
現代の埋葬方法ではこの火葬が一般的ですが、この方法では火葬場で棺ごと遺体を焼き、遺骨を骨壺に納めて埋葬を行います。
骨壺に収められた遺骨は大きな埋葬場所を必要としないため、火葬は国土が小さい日本の地理的条件に最適な埋葬法と言えるでしょう。
火葬割合は99.97％
厚生労働省が発表した2017年の「衛生行政報告例」のデータでは、全国の火葬割合は99.97％となり、ほぼ100％の方が火葬を行っています。
しかし、このデータを裏返すと0.03％の方は現在でも土葬を行っていることになり、この0.03％の中には前述した奈良県の一部の地域や神奈川県の胎児の土葬が含まれています。
日本での土葬の現状
ここまで解説してきたように、現在の日本においては墓地埋葬法の中の、「埋葬とは死体を土中に葬ることをいう」という文言の解釈から土葬自体を行うことは可能です。
しかし、現実的にはこの土葬に対応できる墓地は日本全国を探しても数か所しかないため、誰もが土葬を気軽に行うことができるわけではありません。
自治体の条例で土葬を禁止している地域もある
法律上は問題なく行うことができる土葬ですが、自治体の条例によっては土葬を禁止している地域もあります。
東京都の場合では、墓地等の構造設備及び管理の基準等に関する条例の第14条と、この条例の第2項の中に次のような記述があります。
都知事は土葬禁止地区を定めることができる
墓地経営者は土葬禁止地域で焼骨以外は埋葬してはいけない
この2つの条例により土葬を行うためには、土葬禁止地域以外でなおかつ寺院・霊園管理者が土葬を認めてくれる墓地でないと、土葬を行うことはできません。
東京都の中には、この条件に該当する寺院・霊園はないため、結果的にこの地域においては土葬を行うことは不可能です。
土葬を行うためには許可が必要
このように、土葬を行うにはその地域の条例が重要となりますが、禁止されていない地域においては「火葬・埋葬許可証」を取得・提出することで行うことができます。
この火葬・埋葬許可証は、自治体から埋葬を許可されたことを証明する書類です。
一般的には火葬時に火葬場へ提出する書類という認識ですが、土葬を行う際にはこの書類を墓地・霊園管理者へ提出することで土葬が許可されるのです。
土葬のお墓に入る方法
ここまでさまざまな側面から土葬について解説してきましたが、実際に土葬のお墓に入るためには何を行えば良いのでしょうか？
ここでは、土葬のお墓に入るための具体的な方法を解説します。
- 土葬を行っている地域を探す
- 土葬を行うことができる墓地・霊園を探す
- 土葬の会への相談する
土葬を行っている地域を探す
土葬のお墓に入るためには、土葬可能な地域を探すという方法があります。
ここまでの解説のとおり、土葬を現在でも行っている地域は非常に限られるため、特に都心部や地方都市の中でも中核指定都市などで土葬を受け入れている地域がないのが現状です。
しかし、地方都市から離れた限界集落などでは今でも土葬の慣習が残っている地域もあり、「奈良県」「三重県」「高知県」の一部の地域では現在でも土葬を行っている地域が存在します。
これら地域に移住して土葬用のお墓を事前に購入しておけば、土葬のお墓に入ることは可能です。
土葬を行うことができる墓地・霊園を探す
土葬ができる地域でのお墓の購入が難しい場合は、土葬を受け入れてくれる墓地・霊園を探す必要があります。
ただし、ほとんどの墓地管理者は条例や広大な埋葬場所の確保ができないなどの理由から、土葬を許可していないのが現状です。
しかし、中には土葬に関して理解ある墓地や霊園もあり、次に紹介する場所は現在でも土葬希望者を受け入れてくれくる数少ない墓地・霊園です。
土葬を行うことができる墓地・霊園
以下は、土葬ができる墓地・霊園の一部です。
- 北海道余市郡：よいち霊園
- 茨城県常総市：朱雀の郷
- 山梨県北杜市明野町：風の丘霊園
- 山梨県山梨市：神道霊園
土葬の会への相談する
土葬を希望する方は、「土葬の会」に入会することをおすすめします。
この土葬の会とは、人種や宗教を問わずに土葬を希望する方に向けて墓所を提供している団体です。
団体の本部は山梨県にありますが、この会と提携している墓地は、山梨県の他に「北海道」「茨城県」「兵庫県」にあり、現在も範囲を拡大しています。
土葬を希望する方でなかなか墓地が決まらない方は、この会への入会が近道となるでしょう。
土葬のメリット
このように、土葬を行うことは現在の日本では非常に稀のため、そのメリットについてはあまり知られることはありません。
ここでは、土葬のメリットを解説します。
- 環境にやさしい
- 土に還ることができる
環境にやさしい
火葬を行う際には大量の燃料が必要となりますが、土葬ではこれらの燃料は不要です。
明治以降火葬が一般的に普及しなかったのは、火葬を行うために必要な大量の薪を用意できないといった経済的な要因が関係していると考えられています。
現代では火葬炉を用いて遺体を燃焼するため、以前のように薪を用意する必要はありませんが、燃料としてガスや灯油を使用するため多くの燃料が必要なことに変わりはありません。
また、ガスや灯油の燃焼にはダイオキシンや有害物質の排出が伴い、排出基準が設けられているとはいえ問題がないわけではありません。
このような観点から考えると、土葬は燃料を必要としないため有害物質を発生させこともなく、環境にやさしい埋葬方法と言えるでしょう。
土に還ることができる
現在の日本では仏教と神道が混在していますが、そのどちらの信仰も一般的には違和感なく受け入れられています。
しかし、仏教が伝来する以前の日本では神道が主流であり、この神道では「遺体は火葬せず土に還す」という教義があります。
このような教義の下では、土葬は最もこの教えを反映した埋葬方法といえるでしょう。
土葬のデメリット
以前の埋葬方法は土葬が主流でしたが、それに変わって火葬が普及してからは土葬を行うことで起こる問題が関係しています。
土葬を行うことで起こる問題やデメリットは次のとおりです。
- 衛生上の問題がある
- 広いお墓が必要になる
衛生上の問題がある
火葬は遺体を骨のみにするため、遺体の腐敗が起因する悪臭や感染症をほぼ防ぐことができますが、土葬ではこれら衛生上の問題を完全になくすことはできません。
これは、遺体の腐敗が原因となってその土地の地下水が汚染される可能性があるためで、衛生基準が厳格な日本ではこれは大きなデメリットです。
また、このような土壌汚染を防ぐために遺体のエンバーミングを行う方法もありますが、これは本来遺体を清潔に保全するため作業のためこの手間自体がデメリットと考えられています。
広いお墓が必要になる
先ほどお伝えした衛生上の問題などから、土葬には1メートルから2メートルほどの大きな穴を掘る必要があり、たくさんの遺体を埋葬するには広大な土地が必要となります。
国土が小さく、また山間部が多く平地が少ない日本においては、土葬を行うための平坦で広大な土地の確保は大きなデメリットです。
土葬からの改葬手続きする場合はどうすれば良い？
ご先祖様を土葬で埋葬しているため、お墓を火葬の墓地・霊園へ移すことができない状況は少なくありません。
ここでは、土葬のお墓から火葬のお墓に遺体を移す「改葬」の方法を解説します。
改葬とは
改葬とは、一般的に現在お墓に収められている遺骨を取り出し、他のお墓に移動させる行為を指す宗教儀式です。
ただし、この場合の改葬は土葬のお墓から火葬のお墓に遺体を移す改葬となります。
そのため、あらかじめ改葬先へ確認を取り、遺体を火葬した遺骨を納骨しなければなりません。
なお、時間経過から土葬した遺体が遺骨となっている場合は、その遺骨を洗浄する「洗骨」を行った後に納骨する場合があります。
手続きの手順
改葬の手続きの手順は次のとおりです。
- 改葬許可証と火葬許可証を取得する
- これまでのお墓で閉眼供養を行って墓じまいする
- 遺体もしくは遺骨を取り出す
- 遺体は火葬して遺骨は洗骨を行う
- 遺骨を骨壺に納めて新しいお墓に埋葬する
なお、一般的に遺体は30年ほどで完全に土に還ると言われているため、遺骨を取り出そうとお墓を開けたが遺骨が見当たらない状況も少なくありません。
このような場合は、お墓の中の遺骨があった場所の土を骨壺に詰めて新しいお墓に埋葬します。
世界では土葬が一般的
ここまで、火葬割合が非常に高い日本国内の状況から土葬について解説してきました。
実は、世界的に見てこの土葬を行っている地域は少なくありません。
これは、その地域の宗教が強く影響しているためで、特に「キリスト教」「イスラム教」「儒教」を信仰している国や地域ではこの傾向が顕著です。
ここでは、これらの事情から世界的な土葬事情を紹介します。
欧米の土葬事情
キリスト教徒が多いアメリカやヨーロッパなどの欧米諸国では、日本と比較して土葬割合が高い傾向にあります。
これは、キリストが死後3日目に復活したというキリスト教の教義に関係しており、遺体を火葬してしまっては復活することができないと考えられているためです。
しかし、現在のアメリカの土葬割合は減少傾向にあり、土葬割合が43％なのに対して火葬割合は50％以上と増加しています。
一方で、同じキリスト教を信仰しているイギリスでは、日本と同様に大きな墓地・霊園を確保できない事情から、土葬割合は30％火葬割合が70％以上となっています。
なお、アメリカでは遺体から血液や内蔵を取り出し防腐処理を行うエンバーミングを行った後に土葬を行うため、日本国内の土葬で懸念されている土壌汚染などの心配はほぼありません。
韓国・中国の土葬事情
日本と隣り合った韓国や中国では、火葬を「遺体を毀損する行為」と考える儒教の影響を受けているため、故人の埋葬は主に土葬で行われてきました。
しかし、現在中国では国が土葬を禁止する条例を出すことで火葬割合は67％、土葬割合は30％程度となっています。
また、韓国に関しても年々儒教の影響が薄まっていることから、火葬割合は49％と上昇傾向にあり火葬と土葬の割合は半々となっています。
まとめ
日本国内において土葬を行うことは法律で保護されているため、希望する方は誰であっても土葬のお墓に入ることは可能です。
しかし、そのハードルは非常に高く、土葬を受け入れてくれる墓地や霊園を探すことから始めなければなりません。
また、土葬に限らずお墓の問題はご自身だけではなく家族全体の問題でもあります。
土葬を行う際には家族や親族からの了承を得て、管理を含めた話し合いを行った上で決めるよう心がけましょう。
