【解説】四十九日の数え方は?宗教・地域別のわかりやすい解説&注意点

木魚と鐘一般知識・マナー

四十九日の法要は、故人の供養だけではなく、遺族にとっても区切りとなる大切な節目です。

しかし、いざ四十九日の法要の準備を始めようとしたとき、「何月何日が四十九日になるの?」「絶対に四十九日ぴったりの日じゃないと駄目なの?」という疑問を持つ人も少なくありません。

 

実は、四十九日の数え方は宗派や地域で違いがあり、基本を押さえておかないと法要の日程が立てられません。

今回は、四十九日の数え方や日程の立て方について、注意点を交えて詳しく解説します。

四十九日とは

白菊

四十九日の法要は、仏教の教えに基づいて行われる大切な儀式です。

仏教の教えでは、亡くなった人は7日ごとに生前の行いを審判され、死後7週間後に最終的な判決が下されて来世で生まれ変わる世界が決まるとされています。

そのため、遺族は故人の魂が良い来世へ行けるよう、7日ごとに追善供養(ついぜんくよう)と呼ばれるご供養を行い、功徳を故人へ送り届けて良い判断が下されるようにするのです。

 

追善供養は7日ごとに7回行われ、7回目のご供養が満中陰、つまり四十九日法要になります。

四十九日間のご供養により故人は仏様のもとへ辿り着き、遺族も忌明けをして日常生活へ戻るため四十九日の法要は一つの大きな区切りと考えられてきました。

宗派や地域によって日数の数え方に違いはありますが、現在でも多くの人が四十九日を大切な節目と考え、丁重に法要を行なっています。

そうぞくドットコム 不動産

四十九日の数え方

カレンダーとメモ

四十九日とは、故人が亡くなって49日目にあたる日を言います。

しかし、故人の命日から49日目を数えていくとわかっていても、命日を1日目とするのか翌日から数え始めるのかで日にちが変わってきますよね。

そこで、ここでは四十九日の正式な数え方について、さまざまなケースを交えて詳しく解説していきましょう。

命日が1日目になる

四十九日を数えるときは、起点となる命日が1日目になります。

つまり、故人が亡くなった日の翌日が2日目になるので、「命日の1日+48日」と考える人も少なくありません。

 

例えば、4月20日の午前2時に亡くなった人の場合、4月20日を1日目として数えると49日目は6月7日になります。

繊細な人は時間まで気になるかも知れませんが、何かしらの理由により死亡時刻がわからなくても、推定日時や「死亡が判明した日」を命日とすれば大丈夫です。

関西での数え方

関西地方では、四十九日の数え方が少しだけ違う地域もあります。

起点となる1日目が命日ではなく、その前日を1日として考えて49日目を数えるのです。

 

さらに、49日目に法要を行うのではなく、その前日である48日目に四十九日法要を行います。

この前日に行う法要は「お逮夜(たいや)」と呼ばれており、行う時間も16時以降と決められていることが特徴です。

 

もともと、逮夜には「次の日に続く」という意味合いがあり、本来の忌日に続く前の夜から法要を行うことが、故人に対する手厚いご供養になると考えられてきました。

しかし、現代では全国的な法要の様式に合わせ、関西地域でも「お逮夜」が行われないケースも増えています。

 

地域による風習も大切な判断基準ではありますが、関西地方で法要を行うときは、「1日目を命日にするか前日にするか」「お逮夜を行うかどうか」をよく確認してから数えるようにしましょう。

浄土真宗の数え方

浄土真宗では、亡くなった人は審判を受けることなく、すぐに極楽浄土へ行くと考えられています。

そのため、浄土真宗のお寺を菩提寺にしている人の中には数え方がわからなかったり、そもそも四十九日が必要なのかと疑問を感じるケースも少なくありません。

確かに、本来の四十九日の意味を考えると不思議に思うかも知れませんが、浄土真宗では四十九日の法要を「遺族の心の癒し」として考えています。

 

49日間をかけて仏様の教えを学び、心を癒すのが浄土真宗の四十九日法要です。

浄土真宗の数え方も、他の宗派と同じく命日を1日目と考えて数えるため、気をつけて日付を確認し法要の準備をしましょう。

四十九日以外の法要の数え方

四十九日法要以外にも、故人を供養する大切な法要がありますよね。

どの法要にも区切りとなる日数があるため、数え方を知っておくことが大切です。

では、四十九日以外の法要はどのようにして日にちを数えるのか、具体的な数え方を詳しくお伝えします。

一回忌までは命日を1日目で数える

故人が亡くなっって葬儀が終わった後、一回忌を迎えるまでの法要はすべて命日を1日目として数えます。

例えば、5月1日が命日なら5月7日が初七日、一回忌は翌年の5月1日に行うといった形です。

一回忌までの法要と期日は次のとおりなので、数えるときの目安にしてください。

命日が2020年5月1日だった場合の例
  • 初七日(しょなぬか):命日を1日目として数えて7日目(5月7日)
  • 二七日(ふたなぬか):命日を1日目として数えて14日目(5月14日)
  • 三七日(みなぬか):命日を1日目として数えて21日目(5月21日)
  • 四七日(よなぬか):命日を1日目として数えて28日目(5月28日)
  • 五七日(ごなぬか):命日を1日目として数えて35日目(6月4日)
  • 六七日(むなぬか):命日を1日目として数えて42日目(6月11日)
  • 四十九日(しじゅうくにち):命日を1日目として数えて49日目(6月18日)
  • 百箇日(ひゃっかにち):命日を1日目として数えて100日目(8月8日)
  • 一回忌:故人が亡くなった翌年の命日(2021年5月1日)

三回忌以降は数え年で数える

一回忌が過ぎると三回忌、七回忌と回忌法要が行われますが、一回忌を過ぎたら数え方が変わります。

これまでは命日を1日目として数えていましたが、一回忌以降は数え年で考えなければなりません。

つまり、回忌年数よりも一年引いた年に回忌法要を行わなければならないため注意が必要です。

具体例は下記のとおりですので、法要を準備するときの参考にしてみましょう。

命日が2020年5月1日の場合
  • 一回忌:2021年5月1日
  • 三回忌:2022年5月1日
  • 七回忌:2026年5月1日
  • 十三回忌:2032年5月1日
  • 三十三回忌:2053年5月1日
そうぞくドットコム 不動産

四十九日法要の日程の立て方

メモ帳とスマートフォン

四十九日の数え方を確認し、明確な四十九日が何日になるのかわかったら、四十九日法要の日程を立てていきます。

四十九日のその日に法要が行われれば一番良いのですが、日付によっては平日に掛かってしまうため、日程を立てるときには注意をしなければなりません。

 

では、四十九日法要の日程はどのように立てれば良いのでしょうか?

ここでは、理想的な四十九日法要の日程の立て方について、順を追いながら具体的に紹介していきます。

四十九日法要の日程を立てる手順
  1. 四十九日より前の日で候補日を出す
  2. 僧侶に連絡して候補日を伝える
  3. 正式な日程を出席者に伝える
  4. 日程・出席人数が決まったら会場を予約する

ステップ①:四十九日より前の日で候補日を出す

最初に行うべき作業は、四十九日法要の候補日を複数挙げることです。

四十九日の日付がわかったら、四十九日の日付以前で候補日を出すようにします。

 

例えば、四十九日が2020年6月18日の場合、その日は木曜日で平日です。

平日だと仕事や学校がありますから、親族はもちろん遺族も時間を作ることが難しいですよね。

このような場合には、6月18日よりも前の土日祝日を目安にして、候補日をいくつか挙げていきます。

このとき、できれば必ず出席して欲しい人には事前に相談しておき、予定のすり合わせをしておくと大まかな人数を把握できます。

 

ちなみに、四十九日よりも後に法要を行うことは供養として良くないこととされています。

候補日は必ず前倒しの日程で行いましょう。

ステップ②:僧侶に連絡して候補日を伝える

四十九日法要の候補日が決まったら、法要をお願いする僧侶に連絡をして正式な日程を決めていきます。

最低でも2日候補日があれば、僧侶も日程が立てやすいですし困ることがありません。

 

ただし、ここで注意しなければならないのが法要の時間です。

お盆やお彼岸の時期は僧侶も忙しいため、細かくスケジュールを立てて動いていることがほとんどです。

したがって、「○月○日の朝11時から」とか「△月△日の昼1時から」と厳密に時間まで決めてしまうと、僧侶の方もお伺いできない可能性があります。

 

一番良いのは、候補日と一緒に希望時間を複数挙げておき、「○月○日の朝10時からか、昼の1時、2時くらいでお願いできますか?」と伝える方法です。

できれば午前と午後に一つずつ希望時間を挙げておくと、僧侶の方も対応がしやすくなります。

法要の正式な日時がこの段階で決まりますので、僧侶と話し合いながらしっかりと日時を決めていきましょう。

ステップ③:正式な日程を出席者に伝える

正式な法要の日程が決まったら、あらためて出席者に連絡します。

法要の規模にもよりますが、個人の家族と親族で20人ほどの出席者であれば、電話で連絡し日時を伝えても良いでしょう。

 

故人の交友関係が広く、大規模な四十九日法要が行われる場合は、四十九日法要の日時を早い段階から決めて案内状を送り、出欠を確認してください。

日程と出席人数がはっきりしないと法要後に行われる会食の会場予約もできないため、準備期間に余裕を持って進めていきましょう。

ステップ④:日程・出席人数が決まったら会場を予約する

四十九日法要の日程と出席人数が決まったら、法要後の会食に関する予約を行います。

法事の食事にはいくつかの形式があり、どのような形式を選ぶかによって予約する内容が変わります。

 

法事の会食の具体例は次のとおりなので、形式に合わせて必要な予約を行うようにしてください。

そうぞくドットコム 不動産

四十九日の数え方の注意点

人差し指を立てて注意

四十九日の法要は、故人のご供養だけではなく遺族にとっても大切な節目なので、できるだけ礼儀に添った形で行いたいですよね。

四十九日の数え方を間違えず日程決めのポイントを押さえておけば、つつがなく四十九日の法要を行うことができます。

では、四十九日の数え方や日程決めではどのような点を注意するべきなのか、具体的な注意点をお伝えしていきましょう。

四十九日の数え方の注意点
  • 必ず命日を1日目にする
  • 地域の慣習を確認しておく
  • 宗教が異なるときは事前に調べる
  • 三月またぎを確認する

注意点①:必ず命日を1日目にする

最初にお伝えしたように、四十九日の1日目は故人の命日になります。

この起点を間違えてしまうと四十九日が1日後にずれていくため、法要の日程を立てるときに影響が出たり、家族や親族の話し合いで認識のズレが生じ揉め事になったりしなりかねません。

 

また、もしお盆やお彼岸近くに法要の予定を立てていると、僧侶が忙しいため1日目ずれただけお願いできないという可能性も出てきます。

四十九日を数えるときは必ず故人の命日を1日目にし、落ち着いて日にちを数えて確認するようにしましょう。

注意点②:地域の慣習を確認しておく

「関西での数え方」でも詳しくご紹介したように、四十九日の数え方や法要を行う日付は、住んでいる地方の慣習によって異なります。

慣習とは「その地域独特の決まりごと」なのですが、昔から伝わっている慣習には何かしらの意味があり、それを考えずに四十九日法要の日程を立ててしまうと、周囲の人と揉めてしまいかねません。

 

一般的な数え方はもちろん大切ですが、そこに慣習という部分を踏まえて考えると、より心のこもった法要になります。

四十九日法要の日程を決めるときは、数え方や法要の行い方について周囲の人と相談し、地域の慣習をよく確認するようにしましょう。

注意点③:宗教が異なるときは事前に調べる

宗教が異なると、場合によっては四十九日の法要にも違いが出ることがあります。

例えば、キリスト教には四十九日という考えはありませんが、その代わりに故人の死後3日目・7日目・30日目に追悼ミサが行われ、神のもとへ帰った故人に祈りを捧げるのです。

 

さらに、キリスト教では「故人が天国へ召されることは喜び」と考えられているため、仏教式の法要のようなしめやかさはありません。

宗教が変わると節目となる儀式の内容も数える日数にも違いが出てくるため、故人がどのような宗教でお見送りされたかを事前によく調べておきましょう。

注意点④ : 三月またぎを確認する

「三月またぎ」とは、故人の命日から四十九日までが三ヶ月を跨いでいる状態のことです。

例えば、故人が5月26日に亡くなった場合、四十九日は7月13日になるため、5月・6月・7月をまたいでいますよね。

実は、三月またぎの四十九日は「始終苦(しじゅうく)が身(み)に着く」といわれ、とくにお年を召した人が気にする傾向にあります。

 

これは語呂合わせから広まった慣習なので、現代では気にせず普通に四十九日を数えて法要を行うことが多いです。

しかし、それでも親族と話し合ったときに三月またぎを気にする人も少なくありません。

もしどうしても気になるという場合は、日程を前倒しで調整したり僧侶に相談するなどして、周囲の人とよく話し合って決めるようにしてください。

そうぞくドットコム 不動産

まとめ

法要のセット

四十九日の数え方は、命日を1日目にして数えることを基本にしつつ、宗教の違いや地域の慣習にも気を配らなければなりません。

四十九日の正しい数え方を身につけて、より良いご供養ができるよう心掛けてくださいね。

そうぞくドットコムなら
役所へ行かずインターネットだけで不動産の名義変更を手軽に完了できます 各種手数料や郵送費用も含めて69,800円!(税込76,780円)
資料

ご利用方法に関する資料を
取り寄せる(無料)

この記事を監修したのは、
マガジン 編集部
そうぞくドットコム マガジンは、不動産や預貯金、相続税などに関する相続手続きの知識、お葬式や仏壇、お墓に関する法要の知識、また贈与や信託など生前対策に関する知識など、様々なジャンルにおいて弁護士、税理士、司法書士など専門家監修のもと、ノウハウをお伝えするライフエンディグメディアです。